[日本学術会議協力学術研究団体]茶屋四郎次郎記念学術学会

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巻頭言
著者:秋山 智久
日米高齢者保健福祉学会誌 第5号(2013.3)p1-2
2013年03月31日発行
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第5号目次
著者:秋山 智久
日米高齢者保健福祉学会誌 第5号
2013年03月31日発行
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第4号奥付
著者:秋山 智久
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)
2009年03月31日発行
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フランクルの呼びかけ
著者:若狭 清紀
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p191-203
2009年03月31日発行
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世界的に生きる意味が危機にさらされる状況が生じている今日、生きる意味について論じ続けてきたヴィクトール・フランクルの思想の重要性が増している。フランクルの思想には、「意志の自由」「意味への意志」「人生の意味」という3 つの柱がある。フランクルは、人間が意志の自由を持っていることを見落としてはならないということ、意味への意志を目覚めさせ、意味を充実させていく責任を担うこと、いかなる状況にあっても人生の意味を発見していくことを呼びかけている。このようなフランクルの呼びかけに応えて、フランクルの思想を継承し発展させていく可能性として、2 つのことを論じる。1つは、フランクルが「次元的存在論」と呼んだものを、人間に関わる諸科学や社会的諸実践の基盤としていくという可能性である。もう1つは、フランクルの思想を、共同責任を担う人々による社会変革を目指すものとして受けとめる可能性である。
いじめによる不登校の家族介入によるアプローチ
著者:兵藤 啓子
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p183-190
2009年03月31日発行
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本ケースは離婚により、転居、転校を重ねたなかで、いじめにあい不登校に至ったものである。当初は母子平行面接を通して解決への糸口が掴めると見通しを立てていた。しかし、面接が進んでも、本児の心は閉ざされたままであった。そこで面接方針を検討した結果、姉2人とも課題を抱え、子ども3 人を母1 人で支える関係に着目し、家族介入を試みることになった。「感情表出」を目標に、ゲームを介しての家族交流を促進することにしたところ、下の姉に動きが現れた。これを契機に、特に子ども同士の関係性の変化が生じ、このことが本児への自立的行動を促した。不登校児への直接的アプローチが行き詰った時、家族への介入は新たな働きかけとして有効であることが、本事例は示唆している。
精神保健福祉養成教育についての研究―精神保健福祉士養成実習事後指導教材研究ノート―
著者:柴田 覚
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p167-181
2009年03月31日発行
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本研究ノートでは、「精神保健福祉援助実習・事後指導」の授業で使用してきた教材を整
理し提示するとともに、学生の記述した内容を分類しつつ提示する。
農業分野における精神障害者にたいする自立支援―全体像の概観―
著者:小泉 隆文,中村 淑子,楠見 勇,長田 真美
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p159-166
2009年03月31日発行
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本研究は、過去の研究を踏まえ、農業が精神障害者の自立支援に農業分野がどのような役割を果たすかについて考察することが目的である。明らかになった点は次の3 点である。第1 に、精神障害者のうち気分障害の割合が増えている。第2 に、精神障害者は常用雇用ではない者が多く、施設においても農業で支援を行う施設は少ない。第3 に、精神障害者に農業分野で支援はまだはまだ始まったばかりであり、作業内容や地域内での取り組みという面で今後十分検討する必要がある。
刑務所出所者に対する福祉的支援システムの必要性に関する一考察
著者:小柳 達也
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p153-158
2009年03月31日発行
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現在、刑務所を出所した者の再犯が社会的課題となっている。また、高齢者やなんらかの障害を持つ者などの生活能力の低い者による犯罪も社会的問題となっており、これらに対応した福祉的な支援システムの整備が早急の課題となっている。小稿では、このような問題の所在について概説し、これらをふまえ、既存の問題に対応した福祉的支援システムの必要性や、これに関する取り組みの存在の一部について考察する。
経済連携協定枠組におけるインドネシア人看護師・介護福祉士受入れについての論点
著者:海老田 大五朗
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p143-152
2009年03月31日発行
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本研究の目的は、経済連携協定(Economic Partnership Agreement:EPA)枠組におけるインドネシア人看護師・介護福祉士受入れについての論点を整理することである。移住労働者の就業範囲を特定し、最終的には在留期限なく(更新はある)日本に定住することを受入れるこの試みは、現在の医療福祉分野(特に社会学的部門)では注目の的である。報道各社の努力により、私たちはこの試みに関する情報をほとんどオンタイムで入手することができる。しかしながら、様々な観点からの報道が多数なされる一方、その論点を整理する作業は今のところなされていない。この作業の難点の一つに、学術文献情報の少なさがある。EPA枠組におけるインドネシア人看護師・介護福祉士受入れについての書籍は、今のところ見あたらない。この問題についての情報を得ようとすれば、報道関係各社から得られる情報か、独自にこの問題を追いかけているジャーナリストからの情報を拾い集めるほかない。これらの情報を拾い集め、論点を整理する。
感情社会学的視点から読む倫理綱領―日米倫理綱領の比較2―
著者:海老田 大五朗
日米高齢者保健福祉学会誌 第4号(2009.3)p131-141
2009年03月31日発行
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本論文では、感情社会学の視点から倫理綱領の意義を考察し、社団法人日本社会福祉士会(the Japanese Association of Certified Social Workers: JACSW)と全米ソーシャルワーカー協会(the National Association of Social Workers: NASW)の倫理綱領を比較する。明文化された行動の準則などは、行為者や行為の受け手の感情に深く関係することがある。つまり、感情社会学的視点に立ったとき、行為の指針である倫理綱領がワーカーの感情に作用するという現象は、興味深いものとなる。最後に本論では、このような現象を踏まえ、倫理綱領はどのような目的をもって作成されるべきかを示唆した。
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