本研究では、現場で働く保育士100名へのアンケート調査を行い、「保育者に求められる『弾き歌い』の能力とは何か」を明らかにした。その結果、保育者に求められる「弾き歌い」の能力とは、子ども一人ひとりを見守りながら、音程・テンポ・リズム等に考慮して「弾き歌い」が出来る事、さらに身体表現に合わせて伴奏が出来る事であるということが確認できた。しかし、現実的にはこのような能力を持ち合わせている保育士は少なく、多くの問題点が浮き彫りになってきた。1つには、「弾けないと弾かない」という現象、2つには、「自分の演奏レベルと使用楽譜とのミスマッチング」であった。さらに保育者養成校における学生の演奏レベルについても調査を行った結果、初級者・上級者向けの教材（楽譜）が少ないという事が明らかになった。これらを踏まえ、「弾き歌い」に関する既存の教材（楽譜集）14冊から任意の10曲について調査し、それぞれの曲について8 項目にわたって分析し、「弾き歌い」教材のもつ特色と問題点を明らかにした。そこでは、中級者向けの楽譜が多いという結果を踏まえ、「弾き歌い」教材の新たなスタイルとして、レベル別（3段階）の楽譜を提案し、現場の保育士や養成校の学生のニーズを満たす教材のあり方を模索した。最後に、「弾き歌い」に関する具体的な指導方法を提示した。

2006年に導入された障害者自立支援法において「自立訓練」（生活訓練）が、社会生活力を高める事業として位置づけられ、知的障害者が地域社会において普通に生活していくための社会生活力を高める支援をしていくことが重要な課題となった。筆者らは、知的障害者の生活全体をカバーした社会生活力を学ぶための体系的なプログラムとして、2006 年に「自立を支援する社会生活力プログラム」を開発した。そこで、本プログラムの評価方法を開発しプログラムの有効性を実証的に検証することを目的として、重度知的障害者の居住施設で8 名の利用者を対象に、本プログラム「コミュニケーションと人間関係」のモジュールを用いて実践を試みた。実践は、隔週1回、11セッション、6ヶ月間行った。実践終了後に筆者らが考案した実践評価表を用いて本プログラムの効果を検討した結果、ケースによってプログラムの効果が示された。楽しみながら実践に参加することができ、参加意欲も増して参加者同士の人間関係も形成された。プログラムの有効性をより高めるための示唆も得た。今後は実践をさらに重ね今回試行した評価尺度の妥当性や信頼性の検討を行うことが課題である。

日本における精神障害者を含む障害保健福祉施策は大きく変わろうとしている。これまで障害者の福祉サービスは、障害別に提供されてきた。しかし、「障害者自立支援法」によって、精神障害者も含む共通の福祉サービスとなった。このことにより、他障害と共通する福祉サービスと精神障害者分野に固有の施策を整理する必要がある。本稿では、精神障害者の自立支援にいたる歩みをまとめるとともに、精神障害者施策の概要をまとめた。そして、これまでの精神障害者の福祉サービスの中の新サービスへと移行するものに限定して、どのように移行するのかのモデル例を提示するとともに、その課題をまとめ、最後に精神障害者自立支援の構造を示した。

薄層クロマトグラフィー（TLC）および高速液体クロマトグラフィー（HPLC）により、田七ニンジン（田七人参：Panax notoginseng F.H.Chen）およびオタネニンジン（人参：Panax ginseng C.A.Meyer）の各メタノール（MeOH）抽出液中の成分について比較検討した。田七人参にはginsenoside Rb1、Rd、Re、Rg1 およびRg2 が確認され、人参と比較して、ginsenoside Rg1 の含有量が著しく高く、ginsenoside Rb1、Rd、Re およびRg2 の含有量も高かった。その他にも田七人参では、人参にはない特異なスポットが、Rf 値0.38 から0.6 の範囲に7 個認められ、さらに、HPLC でginsenoside 類ではない成分Ｘが検出された。しかし、田七人参からは、ginsenoside Rb2、Rb3、Rc、Rf、Roは検出されなかった。これらの成分分析の結果を総括すると、田七人参と人参のginsenoside類の構成比は明らかに異なり、また別種成分も含まれており、このような違いが田七人参の薬理作用を特徴づけている可能性がある。

BACKGROUND: We examined whether mortality risk of middle-aged and older adults residents was influenced by household composition and some other health indices such as, BMI, perceived health, depression, and others. METHODS: The population aged 40-69 years living in Komochi Village (N=4,501) and Isesaki City (N=7,064) of Gunma Prefecture, located at 100 km north of Tokyo in 1993. Respondents completed a self-administered questionnaire, THI, and all causes of deaths of the cohort were recorded from 1993 until 2000. The Cox proportional hazards model was used to compute relative risk (RR) with 95% confidence intervals (CIs). RESULTS: Mortality risk of men was significantly higher among those living alone (RR=1.82, 95%CI: 1.1-3.0) or living with a spouse (RR=1.37, 95%CI: 1.0-1.9). An increased mortality risk in both sexes was also observed for those with “poor” or “very poor” perceived health status (men, RR=2.84, 95%CI: 2.1-3.8; women, RR=2.07, 95%CI: 1.3-3.3), and for those sleep more than 8 hours a day (men, RR=1.50, 95%CI: 1.2-2.0; women, RR=2.07, 95%CI: 1.3-3.4). Mortality risk was also significantly lower in both sexes among those with BMIs of 18.5≤BMI<22 (men, RR=0.53, 95%CI: 0.4-0.8; women, RR=0.51, 95%CI: 0.3-0.9), and those who had health examinations in the past three years (men, RR=0.67, 95%CI: 0.5-0.9; women, RR=0.45, 95%CI: 0.3-0.7). CONCLUSIONS: Both household composition and some of the health indices were good indicators of the mortality risk for middle-aged and older adults. The importance should be stressed of the household composition and some health indices for decreasing the mortality risk and improving the quality of life in the middle-aged and older adults .

我々日本国民は、現在、日本国憲法によって自由・平等の権利に加え、社会権（生存権）が基本的人権として保障されている。自由と平等の権利は、近代自然法論に基づく社会契約説に根拠が求められているが、生存権の根拠は未だ明確化されていない。通説によると、「産業革命以後の資本主義社会における富める者と貧しい者との経済的格差を是正するために生存権が誕生した」とされている。また、フランス革命期の人権宣言や憲法に生存権の萌芽を見ることができると言われている。しかし、それ以前のフランス革命の啓蒙思想家ジャン・ジャック・ルソーの自然法論に基づく社会契約説に生存権の根拠と萌芽が認められるのである。そこで、この論文では、通説とは異なり、ルソーの自然法論に基づく社会契約説に生存権の根拠が存在すること、また、ここに生存権の萌芽が認められることを論証するものである。

本研究は、在宅高齢者の一般的セルフ・エフィカシーとソーシャル・サポートとの関連について、サポートの源泉別および内容・種類別に実証することを目的としている。調査対象者は、東京都A村の在宅高齢者である。調査期間は、2007（平成19）年10月1日から10月31日までの1 か月間であった。調査方法は、A 村「住民基本台帳の写し」から無作為抽出法により選択された499人を対象に郵送法による自記式質問紙調査を行った。記入すべき項目に欠損がない者のみを対象とし、246票（49.3％）が分析の対象となった。分析の結果、「家族からの情緒的サポート」「家族からの手段的サポート」「近隣・友人からの情緒的サポート」が一般的セルフ・エフィカシーを規定する要因であった。

わが国においては、小学校就学前の子どもの一部は、学校教育法に定められている3 歳児入園の幼稚園で教育を受けている。また、一部は児童福祉法に定められている0 歳児から就学始期前の子どもが通所する保育所において保育を受けている。いわゆる幼保二次元化の状態にある。幼稚園は文部科学省の所管する学校であり、保育所は厚生労働省の所管する児童福祉施設である。同じ就学始期前の子どもでありながら、中央政府のレべルにおいて二元化されており、地方政府においても幼稚園は教育委員会、保育所は社会福祉部局において取り扱われている。同じ年齢層の子どもであるにもかかわらず、地域や母親の就労の有無などによって、ある子どもは幼稚園に、またある子どもは保育所に通うというのは不公平だという指摘がなされてきた。こういった問題にたいして、近年の少子化傾向のなかで、幼稚園が廃園になったり、働く母親の増加によって保育所待機児童が増えるようになっている。従来の幼稚園と保育所のあり方が見直されるようになった。2001 年（平成18）6 月に国会で成立した「就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な推進に関する法律」（以下「就学前教育保育法」という）においては、新しく幼稚園と保育所との機能をあわせもつ認定こども園の開設がなされることになり、すでに一部で実施に移されている。このような動向を踏まえながら、今後の就学前の教育と保育の課題を検討する。

エマルジョン燃料の組成上で極端な＜ O（基油50）/ W（水分50）型＞にしても高水準の燃焼効果が得られ、さらに顕著な低公害性を観測した。乳化剤に植物成分を用い高い分散効果が得られ、水を主体とした代替燃料の製造技法を確立した。従来の既存のエマルジョン燃料の実用化の不成功の原因の一つは希釈水の選択にあったので水に物理化学的な特性を賦与したことで大きな燃焼効果が得られた。

本研究では、LAC法実施者がLAC法の集団施行に際してどのような実感を抱いているかを測定することを目的としている。LAC 法の集団施行では、student apathy 状態ではない学生も対象に含まれる。そこで、student apathy 状態にない普通の学生が、LAC 法の集団施行後、どのようなLAC 法の効果を自覚できているかを調査することで、LAC 法そのものの効果の検証のみならず、LAC法の集団施行に対しても大きな示唆が得られると考えて研究を計画した。結果として、LAC 法の特徴として松原が挙げている項目に相当すると思われる、「生活行動の分析」、「現在の生活重視」、「具体性」、「目標の視覚化・明確化」、「洞察」、「feedback による自立学習」などに相当すると思われる項目が高得点を得た。具体的には、「頭で考えているだけではなく、目で見るので整理ができた」や「作成後、やるべきことが明確になった（明確化）」という項目が高得点を得た。LAC 法の集団施行の目的は「複数の機会の提供」である。LAC 法では、LAC 法の集団施行を1つの契機として、LAC法を個人面接へとつなげていくという活用も期待できる。