現在、高齢者の要介護の主原因として、「脳卒中」や「フレイル」と並び大きな位置を占めるのが「認知症」である。老年医学、精神医学の両面からも「うつ状態」と共に考えていかなければならない点が介護予防上の課題としてあげられる。この介護予防上の課題をクリアしていくための、介護予防政策としての目指すべき方向性について探究した。過去の研究報告や実践報告などを踏まえ考察したところ、斯様な介護予防の方向性としては、運動不足解消のための＜保健分野＞からはじまり＜介護・福祉分野＞、＜医療分野＞、更に新たに精神療法アプローチ等を含む＜心理分野＞をも加えた、総合的介護予防政策が、今後必要とされることが確認できた。

本稿では、第1 章において①カフェインの概要、②カフェインの作用機序、③カフェイン含有製品、④精神薬理作用（行動遂行・疲労感、注意力覚醒・安全確保、作業記憶、気分）、⑤過剰摂取の問題（急性毒性、不眠、不安、精神毒性、カフェインの依存性と離脱症状、アルコールとカフェインの相互作用）について概説し、それに基づいて第II章において、カフェイン関連の歌謡曲の時代変遷との関連を考察した。①第二次世界大戦以前から1960 年代までは、カフェイン含有飲料（コーヒー、紅茶）の摂取は人間関係の維持・向上、あるいは眠気覚ましといったパフォーマンスの維持や回復が目的であった。②2000 年頃からコーヒーや茶葉中のポリフェノール類の健康効果を取り上げた歌が登場し、③近年ではカフェインそのものの精神刺激作用による通常を上回るパフォーマンスを期待する歌まであった。これらカフェイン関連の歌の変遷は、基本的にはその精神薬理作用に基づいているが、社会情勢の変化を反映し、特に近年では、深夜労働を含む働き方と関係するといえる。

Objective：The levels of care needs based on bedridden status activities of daily living (ADL) for those who dementia have been found to predict mortality in persons aged 65 years and older but have not been examined. The study examined the risk factor of mortality for frail persons in the lower level of care needs subgroup, and the higher level of care needs subgroup at homes and care facilities over a 4-year period. Subjects and Methods：I used panel data from Izumo City in Shimane prefecture about frail persons with certified levels of care (support) needs between 2000 and 2004. In total, 2,550 frail persons with certified levels of care (support) needs were included in the study. Results：At the 4-year follow up, 776 participants had died at home while 302 participants had died in care fertilities. In the lower level of care needs and the higher level of care needs subgroup, the frail persons who had independent living and housebound A, and in the higher level of care needs subgroup, frail persons who had bedridden B were associated with a significantly lower risk of mortality at homes. In contrast, in the higher level of care needs subgroup, frail persons with a very mildcognitive impairment, a mild dementia, and a moderate dementia than frail persons with severe dementia of the ADL levels, and bedridden B were significantly lower risk of mortality only in care facilities. Conclusion：The study identified mobility/bedridden status at homes, and ADL levels for frail persons with dementia in care facilities, as risk factors for death. To reduce mortality risk, family, Care workers, and community-based care professionals work to improv the quality of end of life care and physical and cognitive functioning of frail persons.

本報告では、介護予防的見地から重要な位置を占める閉じこもり高齢者への対応について、その時期とタイミングを踏まえつつ、心理的側面も考慮に入れた有効なアプローチ方法を検討・考察していくことをねらいとした。２つの視点から検討したが、１つは閉じこもり予備軍の段階（二次予防）、もう１つは閉じこもり初期の段階（三次予防）における介護予防的対応であった。そしてその双方の時期においてすでに、心理療法「ライフレビュー（人生の回想）を活用した訪問型介護予防プログラム」が地域支援事業で実施されてきており、少しずつその効果が報告されてきている。今後はさらに中・長期的視点からみて、高齢者の閉じこもり予防・支援用に改定した「閉じこもり予防版・認知（行動）療法」や「閉じこもり予防版・行動変容アプローチ」等の心理療法的介護予防プログラムが研究・開発され、将来の介護予防（閉じこもり対応）の現場に活用されていくことが望ましいと考えるに至った。

本稿は湯川・高梨・小山（2009）、植松・佐藤・伊藤（2013）、長谷川（2013）という３つの実証研究の結果を概観することで、技能面における小学生の英語力伸長に焦点を当てている。英語力はBachman and Palmer (1996) のコミュニケーション能力モデルの枠組みで各研究結果を捉え直した。結果として小学生の英語力について３つのことが汲み取れた。１．週１回の頻度で実施される授業を通じてでさえ、小学生の英語コミュニケーション能力のうち聞く技能における文法能力に関して伸長が期待できる。２．小学生の英語コミュニケーション能力のうち聞く技能におけるテクスト能力は、学校間の取り組みによって力の差が出やすいと考えられる。３．小学生の英語コミュニケーション能力のうち話す技能における方略能力は、児童のコミュニケーションを促す上で大きな役割を持つ。

本研究では、ベトナムの中高年者を対象に、公的年金制度への加入意識に関連する要因を明らかにすることを目的とした。調査対象者は、ベトナムのバクジャン省における40歳以上の中高年者とした。調査期間は、2016年7月20日～ 8月6日とした。調査方法は高校3年生を通じて調査票を配布し、回収されたデータは、252ケース（回収率84%) であり、それらが分析の対象となった。公的年金制度への加入に対する中高年者の意識に関連する要因を明らかにするために重回帰分析を行った。その結果、公的年金制度への加入意識には、学歴、世帯人数、公的年金への関心度、収入に占める保険料が統計学的に有意な関連があることが明らかになった。ベトナムの公的年金制度を普及させるためには、学校教育や市民講座などを通して公的年金制度の有効性を知らせることが重要であると考える。